お中元・お歳暮の相場はいくら？贈る相手別の金額と時期一覧、特別費としての備え方【2026年版】

夏のお中元、冬のお歳暮。日ごろの感謝を伝える大切な習慣ですが、「相手ごとにいくら包めばいいの？」「両家の親や上司まで贈ると、年間で結構な金額になる…」と毎年悩んでいませんか。お中元・お歳暮の相場は、一般的に3,000〜5,000円程度が目安。ただし贈る相手や年代によって金額は上下し、夫婦それぞれの実家や職場を合わせると、年間で1万〜3万円ほどの出費になる家庭も少なくありません。この記事では、贈る相手別の金額の目安と贈る時期、そして「毎年の贈り物代」を家計の特別費として無理なく準備するコツを、目安金額つきでわかりやすく整理します。（掲載の金額はすべて目安です）

そもそも特別費とは何か、どんな項目が当てはまるのかは特別費とは？一覧と年間平均の目安【全項目リスト付き】でまとめて解説しています。

お中元・お歳暮とは？意味と違い、贈るのはどんな相手か

お中元とお歳暮は、どちらも「お世話になった方へ感謝を伝える贈り物」という点は同じですが、贈る時期と意味合いが少し異なります。お中元は夏（7〜8月）に「暑い時期のご挨拶」として、お歳暮は冬（12月）に「一年の締めくくりの感謝」として贈るのが一般的です。両方を贈る場合は、より一年の締めくくりの意味が強いお歳暮のほうを少し高めにするのが慣習とされています。

贈る相手として多いのは、両家の親や親戚、職場の上司や取引先、仲人、習い事の先生、遠方でお世話になっている知人など。共働き世帯では夫婦それぞれの実家・職場が対象になり、贈り先が自然と増えていきます。まずは「誰に贈るか」を一度リストにしてみると、年間の金額が見えやすくなります。特別費そのものの考え方は特別費とは？の記事もあわせてご覧ください。

近年は虚礼廃止の流れもあり、必ずしも「毎年両方を欠かさず贈る」必要はなくなっています。大切なのは金額の高さよりも、相手を思う気持ちと、続けられる無理のない範囲で贈ること。だからこそ、贈り先と金額をあらかじめ決めておき、家計の中に「贈り物代」という枠をつくっておくと、毎年の準備がぐっとラクになります。

お中元の相場はいくら？贈る相手別の金額目安

お中元の全体的な相場は3,000〜5,000円程度。相手との関係の深さによって、次のように金額を調整するのが一般的です。

両親・親戚には3,000〜4,000円が目安

実家の両親や親しい親戚には、3,000円前後の品を選ぶ方が多いです。気を使わせすぎない範囲で、季節の食べ物や飲み物など「消えもの」が喜ばれます。

上司・目上の方には5,000〜10,000円

職場の上司や特にお世話になっている目上の方には、5,000円前後が目安。ただし勤め先によっては虚礼廃止でやり取りを控える場合もあるため、社内の慣習を確認しておくと安心です。

友人・知人には2,000〜3,000円

親しい友人や知人には、負担になりすぎない2,000〜3,000円程度が一般的。相手からも贈られる関係なら、金額の水準をそろえておくと長く続けやすくなります。

お歳暮の相場はいくら？年代別・相手別の目安

お歳暮も全体の相場は3,000〜5,000円程度ですが、贈る側の年代によって選ぶ価格帯に傾向があります。20〜30代は2,000〜3,000円が中心、40代以上になると4,000〜5,000円、特にお世話になった相手には8,000円以上を選ぶ方も増えていきます。年齢を重ね、贈る相手や社会的な関係が広がるにつれて、一件あたりの金額も上がりやすいということです。

相手別に見ると、親や近い親戚には約3,000円、少し離れた親戚には3,000〜5,000円、会社関係の目上の方には5,000円程度、より遠い関係やあらたまった相手には1万円程度が一つの目安になります。お中元とお歳暮の両方を贈る場合は、前述のとおりお歳暮を1〜2割ほど高めにするとバランスが取りやすくなります。

注意したいのは、「一度上げた金額は下げにくい」という点です。最初の年に張り切って高価な品を贈ると、翌年以降も同じ水準を続けることになり、贈り先が増えたときに家計を圧迫しかねません。相手に気を使わせない意味でも、最初から無理のない価格帯を選び、毎年同じくらいの金額で続けるのが、贈る側・受け取る側の双方にとって心地よい付き合い方といえます。

【一覧表】お中元・お歳暮でかかる金額と「発生する月」

贈り物代は「いつ・誰に・いくら」を一覧にすると、年間の総額がぐっと見えやすくなります。下の表は代表的な組み合わせの目安です（金額はいずれも目安）。

贈答の種類	贈る相手	金額の目安（1件）	発生する月
お中元	両親・親戚	3,000〜4,000円	7月
お中元	上司・目上の方	5,000〜10,000円	7月
お中元	友人・知人	2,000〜3,000円	7月
お歳暮	両親・親戚	3,000〜5,000円	12月
お歳暮	上司・目上の方	5,000円前後	12月
お年賀（時期を逃した場合）	目上・親戚	1,000〜3,000円	1月

たとえば「両家の親（お中元・お歳暮）＋上司1名（お中元・お歳暮）」だけでも、年間でおよそ2万〜3万円。贈り先が増えるほど、7月と12月にまとまった出費が集中します。ほかの年単位の出費もまとめて確認したい方は、特別費の項目一覧で抜け漏れをチェックしてみてください。

お中元・お歳暮を贈る時期はいつ？地域別カレンダー

贈る時期は地域によって少し異なります。相手の住む地域に合わせるのがマナーです。

お中元の時期（夏）

お中元は夏の贈り物で、地域により差はあるもののおおむね7月〜8月が目安。関東は7月初旬〜15日ごろ、関西は7月中旬〜8月15日ごろに贈るのが一般的とされています。時期を過ぎた場合は「暑中見舞い」「残暑見舞い」として贈ることもできます。

お歳暮の時期（冬）

お歳暮は一般的に12月1日〜20日ごろに贈ります。関東は12月10日〜20日、関西は12月13日〜20日が目安。地域の慣習に合わせると失礼がありません。

時期を逃したら「お年賀」「寒中見舞い」に

お歳暮が12月20日ごろまでに間に合わなかった場合は、翌年1月1日〜7日なら「お年賀」、1月8日〜立春前（1月20日ごろ）までは「寒中見舞い」として贈るのがならわしです。慌てずに、名目を変えて感謝を伝えましょう。年間の贈り物を月ごとに並べて管理したい方は、特別費の年間スケジュールの作り方も参考になります。

年間でいくら見ておく？特別費として備える積立の考え方

お中元・お歳暮のつらいところは、7月と12月に「まとまって」出ていく点です。ボーナスの時期と重なることも多く、気づけば手元のお金が一気に減ってしまいがち。そこでおすすめなのが、年間の贈り物代を12で割って、毎月コツコツ積み立てておく方法です。

たとえば年間の贈り物代の合計が2万4,000円なら、24,000円 ÷ 12か月＝毎月2,000円を「特別費」として先取りしておくだけ。7月や12月が来ても、積み立てたお金から支払えるので家計が慌てません。具体的な積立額の出し方は特別費の積立方法の記事で詳しく解説しています。まずは前述の一覧表で自分の贈り先を書き出し、年間の合計額を12で割ってみましょう。

お中元・お歳暮を無理なく続ける5つのコツ

毎年の負担を軽くしながら、感謝の気持ちはきちんと伝える。そのためのポイントを5つ紹介します。

①贈り先を定期的に見直す…関係性が変わった相手は、無理に続けず「一度きりのお礼」に切り替えても失礼にはあたりません。
②早割・送料無料を活用する…百貨店やネットの早期予約割引を使えば、同じ品でも数百円お得に。
③”消えもの”を選ぶ…食品や飲料、洗剤など後に残らない品は、相手に気を使わせず定番として喜ばれます。
④夫婦・きょうだいで分担する…共働きや実家への贈り物は、負担割合を決めておくとトラブルになりにくいです。
⑤年間予算を先に決める…「贈り物は年間◯万円まで」と上限を決めておくと、贈り先が増えても家計がぶれません。

お中元・お歳暮に関するよくある質問

お中元とお歳暮、両方贈らないといけない？

必須ではありません。どちらか一方だけ贈るなら、一年の締めくくりの意味が強いお歳暮を選ぶ方が多いです。

金額は年々上げるべき？

基本は同程度で問題ありません。極端に金額を上げ下げすると相手が気を使うため、毎年同じ価格帯で続けるのが無難です。

喪中でも贈っていい？

お中元・お歳暮は「お祝い」ではなく「感謝のご挨拶」なので、自分・相手が喪中でも贈って差し支えないとされています。紅白の水引は避け、無地の掛け紙を使うなどの配慮をしましょう。

贈るのをやめたいときはどうする？

関係性が変わって贈るのをやめたい場合は、いきなり途絶えさせるより、その年を「最後のお礼」と位置づけて一言添えると角が立ちません。翌年からはお中元・お歳暮ではなく、暑中見舞いや年賀状でのご挨拶に切り替える方法もあります。無理なく続けられる形にしておくことが、長いお付き合いのコツです。

まとめ：贈り物代は「特別費」で先取りすれば慌てない

お中元・お歳暮の相場は、贈る相手にもよりますが1件あたり3,000〜5,000円程度が目安。両家の親や上司まで贈ると、年間では2万〜3万円ほどになる家庭もあります。大切なのは、7月・12月に集中する贈り物代を「まとまった急な出費」にしないこと。年間の合計を書き出して12で割り、毎月コツコツ積み立てておけば、シーズンが来ても家計は落ち着いたままです。今年の贈り先を一度リストにして、無理のない年間予算を決めるところから始めてみてください。

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※本記事は家計の計画・見える化を目的とした情報提供であり、金融商品の勧誘や投資助言ではありません。掲載の金額はすべて目安です。マナーや時期は地域・慣習により異なる場合があります。